2014/06/14

知識層カンボジア人とのお仕事:いつか見たストレス

カンボジアでカンボジア人と向き合って(取引相手として商売して、従業員として雇って、etc)ビジネスをしている日本人の多くが悩まされる諸々のストレス。

驚く程すぐバレる「小ウソ(こうそ)」

”Do”なのか”Did”なのか”Will do”なのかが明確にならない(かつ行ったり来たりする)発言による「時制酔い」

ちょっとした好意を全く遠慮なく3倍乗せで堪能してしまう(ネーミングまだ見つからず)。

・・など、筆者を恒常的に悩ますいくつか典型例(あくまで筆者の体験に限り)をこのブログでも紹介させて頂いた。


望外な共感の声を少なからず頂き、同じストレスに耐え忍んで頑張っておられる方々がカンボジアにいらっしゃる、という事がわかり、筆者的にはホントに素直に励まされており、ブログの意外な効能を知るいいきっかけとなりました。


これらご紹介したクメール・ストレス(筆者造語)達は、どちらかというとまだビジネス的な経験値の少なさ & 国民性とも言うべき素直な無邪気さが融合することで発生する、まあ小憎らしく腹立たしいけど、後で振り返ると可愛げもあって笑いのネタにもなる、、、という類のものである(筆者私見)。

その主な対象は、可愛くもたまに憎たらしい従業員とか、いままでローカル同士でしか商売したことのないムカつくけど憎みきれない地元業者さんとか、必然的にそういう層になってくる。


一方、ある程度以上の知識層(いいとこの出で英才教育された、海外留学した、etc)のカンボジア人と事業をすると、極めて真っ当なビジネス議論もできて、後進国出身だから云々という感覚を一切感じる事なく、余計なストレスなく仕事を進められる、、というケースもある
・当然ビジネスである以上、一定のストレスは誰が相手でも存在するが。


当然、その逆のケースもある(今日はその逆のケースのお話)。 

その逆のケースの場合のストレスは、上述の無邪気系クメールストレスとは全く異質の、極めて気持ち悪い、面倒くさい、可愛げもなにも一切ない、本当にイライラさせられる、何の生産性も救いもない不毛な類のものとなる。

かつそれは、昔どこかで見た(体験した)嫌な思い出を彷彿とさせる類のモノだ。 

筆者が昔、日本で仕事をしていたころ、クライアント(の一部)に存在した、日本では今はもう死語になりかけている(と思う)「大企業病」「官僚組織的体質」から来るそれに、なぜか極めて近い性質のものである(筆者私見)。


あなたが、とあるカンボジア現地企業(そこそこ大手、以下A社)の業務サポートしている、とする。

まず、A社としての何かの決定事項があったとして、その決定にあなたが主導的に関与していたとする。 その決定に際し、A社の一部のメンバー(たとえば役員、経営陣)が、実は快く思っていなかったとする。

その場合、意思決定の会議で決まったことが、その後なかなか進まない。
進まない理由は様々で、1つ1つに小憎らしい屁理屈が用意されている。 何かの書類に誰々のサインをもらないといけない、出席しなかった役員から質疑が出たのでその対応中、担当者が今出張中、etc, etc。。。。

総論では「決定事項なので進めてます」、各論では「ただし、この部分の処理待ちです」。
その処理すべき各論が小出しに湧いて出てくる。 で、気がついたら一週間、二週間、と経っている。

それなりの学識と、その数倍のプライドを兼ね備えた彼等なので、すべての「ロジック」(日本語に訳せば「屁理屈」)はそれなりにスジが通っている。 
当然、それによる進捗の遅延は確信犯的にわかったうえでの所業である(と思われる)。

あわよくばその遅延により、決定事項が全く進まない、もしくはそもそもの決定事項の自然消滅すら視野に入れている、、かもしれない。


これ、日本の大企業病におかされた大企業や官僚体質なお役所、、の昔話ではない。
いまここ新興国カンボジアで起こっている、筆者が知るとある一例である。


・・やはりきっと、カンボジア人の気質と日本人の気質は、どこか似ているところがあるのだ。 だから、一定の学識を積んだエリート層が、まず入り込んで行く(≒迷い込んで行く)道も、おそらく日本人から見ると「いつか来た道」になるのだろう、多分。

まあむしろ、この体質は嫌というほど分かっているので、先回りして対策は立てやすい、、とも言える、、か。
日本で(大企業さん相手やお役所さん相手に)ビジネス経験してきた方々にとってはアドバンテージになる、、かもしれない。


・・うーん、面倒くさいからやっぱり嫌だけどマジで。


注;
なお、冒頭述べたとおり、極めていいビジネスが進められる知識層カンボジア人もそれなりの数存じ上げておりますし、本稿で述べさせて頂いた日本の悪しき事例(大企業病、官僚体質、云々)も極めて限られたいくつかの事例(筆者体験)のみに基づいており、日本の企業・組織一般に適用される話ではございません。

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